セロリのきんぴら

2ch、おーぷん2ch、2chscスレから、主に嫁、妻の浮気・不倫・NTRなどのスレをまとめて配信します。

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1:2014/05/16(金) 23:15:59.19 ID:
カリフォルニア州の一部メディアのだまされやすさは笑えるほどだ。
米国本社を5000人分の雇用とともにテキサス州ダラス郊外に移転するというトヨタの決断はカリフォルニアのビジネスや政治環境を反映したものでは決してないとする主張だ。

 トヨタの北米事業を統括するジム・レンツ氏はロサンゼルス・タイムズ紙に「カリフォルにアに本社を置かない理由は地理的なものだ」と強調した。

 もちろんカリフォルニアから立ち去る真意はトヨタにしか分からない。現在米国で販売されているトヨタ車のほとんどはミシシッピやテキサスなどの国内で生産されており、もはやロングビーチ港経由で輸入されているわけではない。

しかし、トヨタの顧客はカリフォルニアに偏在している。その代表的なハイブリッド車(HV)「プリウス」については特にそうだ。
それに、他の企業は人員をさまざまな場所に拡散させる方が有益だと判断している。
ボーイングは1000人分の技術職をシアトルからロングビーチに移したばかりだ。

 本社を置く場所としてはともかく、自動車生産地としてのカリフォルニアへのトヨタの態度は過去にもきっぱりと表れている。
トヨタは2009年、フリーモントのGMとの合弁組立工場を維持することを拒否した。
ビル・ロッキャー州財務官率いる特別委員会をはじめ、カリフォルニアの政治家から容赦ない圧力を受けたにもかかわらずだ。
本社をテキサスのような共和党色の強い州に移転したことは象徴的な行為かどうかは分からない。
しかし、トヨタがカリフォルニアの政治にほとほとうんざりする理由は他にもいくつかある。

 1つはヘンリー・ワックスマン上院議員だ。09年、代車として使用していたレクサスの悲惨な事故で4人が死亡した。
サンディエゴのディーラーは、その代車の前の使用者からフロアマットがアクセルペダルに引っかかることを警告されており不運とも言える事故だった。

ワックスマン議員はこの全米に報道された悲劇を下院公聴会のお膳立てに利用し、別の全く異なる欠陥について詰問した。
電子システム上のバグで車が暴走する事態が生じていると主張したのだ。
ワックスマン氏の公聴会は進行中だったが、米政府はトヨタ車の事故は「ペダルの設置ミス」が原因であることを示す証拠を積み上げていた。電子的欠陥は発見されなかった。

バグ原因論は訴訟弁護士の間でだけ支持されており、ワックスマン議員の取り組みの背後にそれら弁護士の利害があったことは明白だ。

http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052702304408504579565023659003350
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1:2014/05/17(土) 00:08:00.81 ID:
日本マクドナルドは16日、パティ(肉)を4枚はさんだ大型ハンバーガー「メガマック」を19~26日に期間限定で販売すると発表した。
5月下旬までの販売を予定していたアボカドを使ったバーガーの人気が高く、店舗によっては在庫切れとなっているためメガマックを約1年4カ月ぶりに“緊急登板”させる。

 同社は4月中旬に「アボカドビーフ」「アボカドえび」などアボカドを使った3商品を発売。
女性を中心に好評で、完売した店舗が出てきた。メガマックは「ビッグマック」など従来販売している商品と食材が同じため在庫切れの心配はないという。

メガマックの単品価格は419円。

 同社はコンビニエンスストアなどとの顧客獲得競争が激しく、直近12カ月のうち9カ月の既存店売上高が前年実績を下回り苦戦している。久々のヒット商品も、在庫不足で水を差された格好だ。

http://www.nikkei.com/article/DGXNASDZ160D3_W4A510C1TI0000/?dg=1
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1:2014/05/16(金) 14:43:23.77 ID:
ブルドッグ怖!

麗らかな陽気の中、散歩でもしていたのか、うっかり人様 の庭先に侵入してしまったクマ。そこに参上したのが家主の飼い犬であるブルドッグ2匹。

何が気に入らないのか、ノンストップでいちゃもんをつけ にいくあたり大分キレキレなご様子。
しかも、前後に回り込んで挟み込むというヤンキーすぎる対応に、クマさんも ビビって逃げ出してしまうのでした。


Brave Bold Bulldogs Meet a NH Black Bear



コタク ジャパン
http://www.kotaku.jp/2014/05/brave-bold-bulldogs.html?cx_click=ranking
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1:2014/05/16(金) 22:41:36.94 ID:


 中国・北京に「中国人民抗日戦争紀念館」という施設がある。
「日本帝国主義の侵略に抵抗した歴史、抗日戦争における中国共産党の大黒柱としての役割、中華民族の世界反ファシズム戦争の勝利のための大きな民族的犠牲と重要な貢献を際立って反映し、日本侵略者が対中侵略戦争の中で犯した大罪を暴き出す」(公式サイトより)展示を行っている。

 日本を強く糾弾する施設だが、なぜかここで日本の漫画「けいおん!」のトランプが売られているらしい。しかも漫画家が趣味で描いた絵を勝手に使っているとして、ネット上は大騒ぎだ。

■エロいイラスト、価格は20元

 2014年5月2日から6日のゴールデンウィークにかけて、あるツイッターユーザー3人が北京に行き、ツイッターで「旅行記」をつづっている。
 「抗日戦争紀念館」には5月3日に訪れたが、「中国人民抗日戦争紀念館で買った『○いおん!』トランプの柄が何かおかしい」と、写真付きでツイートした。

 写真を見てみると、「けいおん!」のキャラクターが胸の谷間を見せている絵や、水着姿を下から描いたものなど、トランプに少々「エロい」イラストがプリントされている。
「売店で普通に売られていた」と、トランプの箱が吊るされて売られている画像も投稿されている。価格は20元(約325円、5月16日現在)だったそうだ。


■中国ネットユーザー「抗日施設でこれ売っちゃう!?」

 トランプの写真を添付したツイートはじわじわと拡散され、「何をもって日本に抗しているんだw」「抗日・反日と言いながら、元ネタは日本に完全依存…コレ如何にw」
「『日本人=すけべ説』拡散によるイメージダウン作戦…」などの反応が寄せられた。

 14年5月15日には、漫画家のわた・るぅーさんの目に留まった。わた・るぅーさんのツイートによれば、何とこのトランプの絵は、わた・るぅーさんが描き、ネット上で公開した「けいおん!」の絵を勝手に使用したものらしい。トランプを購入したユーザーによると、外装に版権の表記はないという。

 中国のミニブログ「新浪微博」にもトランプ写真のツイートが引用され、
「マジ!?そこ(抗日施設)でこれ売っちゃうの!?」「これはねつ造に違いない」
「これタオバオで買える!?」といった反応が寄せられている。

http://www.j-cast.com/2014/05/16204976.html

Togetter|「北京の抗日戦争紀念館で買った『けいおん!』トランプが何かおかしい」に対する反応まとめ
http://togetter.com/li/667860
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1:2014/05/16(金) 22:20:00.35 ID:
ファミマが1万店舗計画、全国で店舗網拡充を進めるコンビニ業界―中国メディア
http://www.xinhua.jp/socioeconomy/economy/382853/

昨年閉鎖が相次いだコンビニが、今年は捲土重来を狙っている。
中国でファミリーマートを展開する台湾の食品大手頂新集団は、
深センに100平方メートルを超すファーストフードの形態を加えたコンビニをオープンさせた。
5月16日、21世紀経済報道が伝えた。
同集団の魏応行董事長は「当社の中国での投資額は50億米ドルを超えた。今後も増えるだろう」と語り、
今年中に都市化が進む三、四級都市を中心に、2013年の2.4倍に相当する350店舗を開店する計画を明かした。
ファミリーマートは2020年までに、コンビニを7500店出店し、2024年に1万店に到達させる目標を掲げている。
セブンイレブンやローソンなど、その他の外資勢も拠点拡大を急いでおり、二、三、四級都市は新たな戦場となっている。
ファミリーマートは現在、上海、蘇州、杭州、広州、成都、無錫、深センなどで
1200店舗を展開しており、今年に入って北京や東莞にも進出した。
ただ、昨年の今頃には、不採算の十数店舗を閉鎖している。魏応行董事長は
「この数年、テナント料の高騰などもありコンビニの経営環境が厳しくなっている」と認める。
ファミリーマートは開店後2~3年で黒字化しない場合は閉店を検討する。
一級都市の出店ラッシュで競争が激化し、この5年の閉店率は上昇している。
コンビニ1店舗を開店するためには、約80万~100万元のコストがかかるとされ、
ファミリーマートが1万店を出店するためには100億元近くの資金が必要となる。
頂新集団はこの資金を、直営店モデルからフランチャイズモデルへの転換によって手当てしようとしている。
かつて30%だったフランチャイズ比率は現在65%まで高まっている。

一方、ライバルのセブンイレブンは昨年末から、成都や青島など二級都市での出店を進めている。
また、テナント料の高騰に対処するためにフランチャイズモデルを見直し、
パートナーへの営業、資金的な支援を強化している。リスクを分担することで
フランチャイズパートナーの負担を減らし、店舗の迅速な拡大につなげる考えだ。
中国連鎖経営協会が最近公表した報告書によると、昨年、百貨店など大型店の成長が鈍化したのに対し、
コンビニはまだ勢いを維持している。26都市のコンビニの平均成長率は30%に達した。
上位45チェーンの店舗増加率は9.5%で、販売額は前年比16%増と、小売業界で最も高い数字となった。
上海商学院の調査では、上海地区の消費者の過半数がファミリーマートに最も通っており、
セブンイレブンが続いた。コンビニ常連者の69.69%は16~35歳の若者で、両社の事業見通しは明るいと言える。
コンビニは若い消費者向けに、店舗面積を増やし飲食機能を高めようとしている。
ファミリーマートの新店舗には各種の主食や弁当が並び、4人掛けのテーブルもあった。
セブンイレブンとローソンも飲食を充実させている。ファミリーマート、セブンイレブン、ローソン3社の
統計によると来店者の60~70%がすぐに食べられる食品を購入しているという。これら食品の粗利率は35~70%と高い。

ファミリーマート関係者は「台湾のセブンイレブンの90%は飲食スペースを設置しており、中国のコンビニもこの流れになるだろう」と話している。

(編集翻訳 浦上早苗)
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