セロリのきんぴら

2ch、おーぷん2ch、2chscスレから、主に嫁、妻の浮気・不倫・NTRなどのスレをまとめて配信します。

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1:2013/08/03(土) 17:15:57.88 ID:
6月21日にヨットで太平洋横断中に遭難し、救助された辛坊治郎キャスター(57)が3日、
読売テレビ「ウェークアップ!ぷらす」(土曜、前8・00)に生出演し、復帰を果たした。
放送後には同局内で会見。休養中に救助に当たった岩国の海上自衛隊などに
出向いたことなどを明かした。また「日本水難救済会」に500万円を寄付していたことも分かった。
多額の救助費用がかかったことには一部で批判の声も上がっていた。

 1カ月半の休養を経て、キャスター復帰した辛坊氏は、
会見で、「死ぬと思った」と事故を振り返った上で、海上保安庁や、
救難飛行艇で救助に当たった「海上自衛隊岩国第71航空隊」に出向き、
事故の説明と感謝の意を伝えたことも明かした。

 救助直後の真夜中の会見で、辛坊氏が手に握りしめていたのが、岩国‐のワッペン。
辛坊氏は、救助してくれた海自隊員に名前を聞こうとしたが、個人の名前は
教えられないとして、代わりにこのワッペンを渡されたことを打ち明けていた。
( >>2以降に続きます)

ソース:デイリースポーツonline
http://www.daily.co.jp/newsflash/gossip/2013/08/03/0006217321.shtml
http://www.daily.co.jp/newsflash/gossip/2013/08/03/1p_0006217321.shtml
http://www.daily.co.jp/newsflash/gossip/2013/08/03/2p_0006217321.shtml

関連ニュース
【テレビ】辛坊治郎氏 生出演で事故報告「新しい命を大切に使っていきたい」、救助費用について自衛隊には「制度的に支払うことができない」
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1375497730/
【テレビ】辛坊治郎さんがテレビレギュラー復帰 「ウェークアップ!ぷらす」10日の放送から[13/08/03]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1375489262/
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1:2013/08/03(土) 14:29:39.65 ID:
韓国経済は、朴槿恵(パク・クネ)政権発足後に、「中国」に対する依存を深めていっている。

2011年10月、欧州金融危機が深刻化して「3度目の通貨危機」におびえた韓国は、日本に日韓通貨スワップの限度額を、30億ドル(約2947億円)から300億ドルに拡大するよう要請した。
12年10月に限度額拡大の時限措置が終了し、さらに13年7月に日韓通貨スワップ自体が協定満期となり、終了した。
(一応、いまだチェンマイ・イニシアチブに基づく双方向スワップ、日本側100億ドル、韓国側50億ドルは残っている。期限は15年2月)

麻生太郎副総理兼財務相は、期限を迎えた韓国との通貨スワップを延長しなかったことについて
「韓国から何回か、これまでスワップの要請があり、要請に応じて応えてきた。今回は要請がなかったから。それだけ」と語っているが、まさに「それだけ」の問題だ。

日本にとって、韓国との通貨スワップなど「どうでもいい話」である。何しろ、世界最大の対外純資産国、お金持ち国家であるわが国が通貨危機に陥る可能性はゼロだ。
それに対し、国民資本の蓄積が不十分な韓国は、わずかなきっかけで通貨危機に陥る、極めてナイーブな国家である。
97年のアジア通貨危機、08年のリーマン・ショックと、2度も通貨暴落の憂き目に会った韓国にとって、日本との通貨スワップ枠の拡大は、通貨危機に対する「抑止力」としての効果があったわけだ。

日本側が淡々と対韓通貨スワップを終了していくなか、中国と韓国は双方のスワップ協定(中国側が3600億元=約5兆7700億円)を3年間延長した(13年6月)。
中国が通貨危機に陥る可能性は極めて低いため、スワップ協定延長の目的は「韓国の通貨危機を抑止する」こと以外には考えられない。

とはいえ、上記の中韓通貨スワップも、現実には有名無実化している。中国自体が「影の銀行(シャドーバンキング)」「理財商品」などの問題で、金融が混乱に陥りつつあるのに加え、
そもそも、人民元はハードカレンシー(=国際決済通貨)ですらない。
国際市場で他国通貨と容易に両替することができないローカル通貨と通貨スワップを締結して、韓国にとって何の意味があるのかさっぱりわからない。

しかも、相手は中国である。実際に韓国が次なる通貨危機に見舞われたとき、中国はいつも通り、何だかんだと強弁しつつ、暴落する韓国ウォンと人民元の交換(スワップ)を拒否するだろう。
過去の歴史において、1000年を超える期間、中国の属国でいたにも関わらず、韓国はいまだに宗主国のやり方を理解していないのである。おめでたいとしか、言いようがない。

■三橋貴明(みつはし・たかあき) 1969年、熊本県生まれ。経済評論家、中小企業診断士。大学卒業後、外資系IT業界数社に勤務。現在は株式会社「三橋貴明」事務所社長。
著書に「目覚めよ! 日本経済と国防の教科書」(中経出版)、「日本大復活の真相」(あさ出版)、「いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由」(ワック)など多数。?

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130803/frn1308031128003-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130803/frn1308031128003-n2.htm

【断末魔の韓国経済】国民を犠牲にして配当金は外国人へ 韓国経済が抱える深い絶望(三橋貴明)[08/02])
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1375406926/
【断末魔の韓国経済】アベノミクスと中国経済の失速で窮地の韓国 “経済民主化”も頓挫[08/01]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1375317567/
【断末魔の韓国経済】サムスンに「国民経済」が依存する韓国は大「スマホ」民国だ(三橋貴明)[07/31]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1375245458/
【断末魔の韓国経済】韓国経済、断末魔の局面に 不動産バブル崩壊が家計を直撃しデフレ不況に(三橋貴明)★2[07/30]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1375185177/
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1:2013/08/03(土) 14:29:47.23 ID:
・久々にぎょっとした。朝日新聞など一部メディアが繰り広げている「麻生太郎副総理ナチス発言」祭りに、である。
 きのうの朝日新聞を見ると、1、2面と政治、社会面、それに社説まで動員しての大騒ぎである。

 ▼麻生氏は7月29日、都内で開かれたシンポジウムで「ワイマール憲法もいつの間にかナチス憲法に変わっていた。
 誰も気がつかないで変わった。あの手口を学んだらどうかね?」と発言した。確かに字面だけをみれば、あたかもナチスの手法を称揚しているようにみえる。

 ▼在米のユダヤ系人権団体が「どのような手法がナチスから学ぶに値するのか」と非難したのもうなずける。しかも、ナチスは憲法を改正も制定もしておらず、形の上でワイマール憲法は戦後まで存続していた。

 ▼首相経験者であり、しかも政権の柱である副総理として軽率極まりない。ただ、彼の肩を持つ義理はないのだが、前後の発言を詳しく点検し、当日会場にいた記者や傍聴者の話を聞くと、だいぶ様子が違う。

 ▼討論者の一人として参加した麻生氏は「(憲法改正は)喧噪(けんそう)の中で決めないでほしい」と改正積極派が多い聴衆に向かって何度も繰り返している。「ナチス発言」も彼特有の皮肉な口調で語られ、場内に笑いも起きたという。
 ある傍聴者は、「ナチスをたたえているようにはとても聞こえなかった」と話す。

 ▼朝日新聞などが、シンポジウム翌日に一行も報じていないのが何よりの証拠である。野党は召集された臨時国会で追及する構えだが、麻生氏はすでに発言を撤回している。麻生発言を奇貨として「改憲派=ナチス支持者」の印象操作を
 しようとしているのは誰か? ナチスが得意だったプロパガンダ(宣伝戦)に乗せられてはならない。
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130803/plc13080303080004-n1.htm
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1:2013/08/03(土) 16:49:01.36 ID:
 
公益財団法人 日本生産性本部は8月2日、2012年中のレジャー動向に関する
調査結果をまとめた「レジャー白書2013」を発表した。

 余暇市場全体の規模は64兆7,272億円(前年比マイナス0.3%)でほぼ横這い。
パチンコの市場規模(貸玉料金)も19兆660億円(前年比プラス0.9%)で一旦下げ止まった。
一方、参加人口は1,110万人で前年より150万人(11.9%)の減少。
参加率も10.9%と前年(12.3%)より更に減少しており、下げ止まりにはほど遠い状況だといえる。

 今回のレジャー白書では各種目ごとの性・年代別参加率変動を2002年、
2012年の両年で比較しているが、パチンコは10代男性で14.8%から2.0%へ、
20代男性では49.5%から18.1%へと大幅に下落している。

 こうした若年層の離反が参加率低下の大きな要因となっていることが、
改めて浮き彫りになったといえそうだ。

http://www.adcircle.co.jp/greenbelt/news/contents/5860.html
http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1375424311/
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1:2013/08/03(土) 01:33:08.28 0 ID:
野党6党の国会対策委員長らが会談し、麻生副総理兼財務大臣が憲法改正に
関連してナチスを引用した発言をしたことについて、今の国会で予算委員会を
開いて麻生副総理の考えをただすべきだという認識で一致しました。

麻生副総理兼財務大臣は先月29日に開かれたシンポジウムで、憲法改正に関連して
「ドイツのワイマール憲法も、いつの間にか、ナチス憲法に変わっていた。あの手口、
学んだらどうか」などと述べましたが、1日、「真意と異なり誤解を招いたことは遺憾だ」と
して、発言を撤回しました。

これについて、民主党や日本維新の会など野党6党の国会対策委員長らが会談し、
「麻生副総理の発言は国際社会に多大な影響を与えており、責任は重い」などという
意見が相次ぎました。

そして、今の国会で安倍総理大臣の出席も求めて予算委員会の集中審議を行い、
麻生副総理の考えをただすべきだという認識で一致しました。

このあと、民主党の松原国会対策委員長代行が自民党の佐藤国会対策委員長代理と
会談し、松原氏が予算委員会を開くよう求めたのに対し、佐藤氏は「鴨下国会対策委員長と
相談のうえ、週明けに回答したい」と述べました。

ただ、会談のあと佐藤氏は記者団に対し、今の国会の会期中に
予算委員会を開くのは難しいという認識を示しました。

ソース(NHK):
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130802/k10013496281000.html
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